「中小企業に勤める人の平均入院日数」をグラフ化にしてみた
厚生労働省が公表している「医療給付実態調査」より、平均在院日数を紹介します。おもに中小企業にお勤めの人は協会けんぽに加入しています。ここでは協会けんぽの統計データから平均在院日数をながめます。
「中小企業に勤める人の平均入院日数」からわかること
「中小企業に勤める人の平均入院日数」からわかることをまとめ、医療・がん保険の加入の必要性を考える判断材料とします。一つの統計データのみでは判断できませんので、ほかのデータと組み合わせて判断する必要があります。「中小企業に勤める人の平均入院日数」をグラフ化してみて、次のような点がわかりました。
- 0歳から19歳までは平均在院日数が増加傾向
- 20歳から34歳までは平均在院日数は減少傾向
- 35歳以降は高齢になるほど平均在院日数は増加傾向
「中小企業に勤める人の平均入院日数」ではわからないこと
「中小企業に勤める人の平均入院日数」だけではわからないことをまとめ、勘違いして判断しないよう注意します。ほかのデータとの組み合わせで判断しやすくなります。
- 年齢階級別の入院者数、入院割合
医療・がん保険の必要性について
年齢階級によって平均在院日数が異なりますので、ライフステージに合わせた医療・がん保険の検討が有効です。入院日数が長いほど医療費の負担は増えますので、退職後の医療費を医療・がん保険でどの程度カバーするかどうか、いつから医療・がん保険に加入するかがポイントとなります。加入時期や適正な給付金の額は家計の状況や考え方によって異なります。継続して加入することが大切ですので、無理のない範囲で必要な保障を得られるようにします。
- 平均入院日数は13.87日
- 比較的若くても入院日数は10日程度あるが、入院割合は少ないと想定できる。
- 医療・がん保険は将来・万一の医療費負担に備えるためのもの。
この記事で使用した統計データ(医療給付実態調査)の紹介
医療給付実態調査の概要
出典 | 厚生労働省 |
統計名 | 医療給付実態調査 |
調査目的 | 医療保険制度加入者の受診や疾病等の状況を年齢別、疾病分類別等様々な切り口から観察し、医療保険制度の健全な発展のための基礎資料を得ることを目的とする。 |
調査対象 | 医療保険制度の全ての保険者(後期高齢者医療広域連合を含む。)に係る全ての診療報酬明細書及び調剤報酬明細書(医科入院、医科入院外、歯科、調剤)を対象とする。 |
調査時期 | 毎年四半期ごと(3月末日、6月末日、9月末日、12月末日) |
公表時期 | 年度分をとりまとめて、調査年度の翌年度末頃公表 |
備考
- 入院受診延日数は、推計新規入院件数(前月以前に退院した者が当月再入院した場合を含む)と推計平均在院日数(入院の1件当たり日数から算定した平均在院日数)の積に分解できる。
- 入院医療費は、「推計新規入院件数」(入院発生),「推計平均在院日数」(入院期間)及び「入院の1日当たり医療費」(入院単価)の3要素の積に分解でき、さらに、推計新規入院件数と推計1入院当たり医療費(推計平均在院日数に入院の1日当たり医療費を乗じて得た1入院当たり医療費)の積に分解できる。
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