判断材料[死亡保険]

死亡率に見る働き盛りの死亡保障

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死亡率から見る保険の必要性

子どもが生まれたら教育費や万一のときの保障を考えると思います。教育資金は準備する必要があるとして、死亡保険がそもそも必要かどうかを考えてみましょう。

65歳までの死亡率

簡易生命表から死亡率を見てみましょう。

65歳までの男性の死亡率

男性の死亡率は、65歳までが約11.6%、約60歳までが約7.6%、55歳までが約5.0%となっています。

出典:厚生労働省「平成29年簡易生命表」

65歳までの女性の死亡率

女性の死亡率は、65歳までが約5.9%、約60歳までが約4.1%、55歳までが約2.9%となっています。

出典:厚生労働省「平成29年簡易生命表」

ここでは65歳までの死亡率に注目していますが、数千万円の死亡保障は末子誕生時に必要で、少しずつ減少します。子どもが独立すれば多額の死亡保障は不要となりますので、たとえば末子の独立時、男性(夫)の年齢が55歳であれば、死亡率は約5%となります。同様に女性(妻)の年齢が55歳であれば、死亡率は約3%です。

共働き世帯が増えていますので、夫にすべての保障額をかけるのではなく、妻と分担することになります。妻が年下であれば、さらに死亡率は低くなります。

データで判断するか、感情で判断するか

死亡保険は、家族の一員が亡くなった場合、家計の収入が減少し、金銭的な保障を得るために加入します。データ上では10%に満たないリスクに対して保険料を支払っていることになります。もちろんデータを信じて加入しなかった場合に亡くなると、保障は得られません。確率は関係なく心配だから加入したいという人もいらっしゃるでしょう。

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